教師の力量もさることながら、それを育て、発揮させることのできる社会構造あってこそ。
　PISAの高順位により、フィンランドを訪れる教育関係者や為政者は多いが、日本で何故それが導入できないか?

　簡単な事だ、大学にブランドはなく、職業の貴賎もない、高校からは教材費が自己負担になり、大学では給食費も必要だが、学費は無料、義務教育中では文房具・交通費まで無料、教育内容は教科書選定まで現場に任せる、といったフィンランドの価値観まで含め、丸ごと導入すればいい。



　それができないのに、教育だけを真似しようとしても上手くいくわけがない。

　教育は社会の縮図でしかないからだ。



　20年勤めた教師は、自身の教え子であった配管工よりも安い賃金だが、その資格取得は修士取得、小学校担任で12週、教科担任で19週のできるまで続く教育実習と、困難であるが故に社会的に尊敬され、転勤無しで学校改革や実践研究を継続できる。



　その採用は、校長・学校スタッフだけでなく地域の保護者代表による採用委員会が決定し、生徒に対してはカウンセラー・サイコロジスト・看護師・進路カウンセラー・市の福祉課などが協力して当たり、教師や学校側の負担を軽減する為のチームも組まれており、教師にも生徒にも良い環境作りがなされている。



　このようなシステムごと見習う気があるのかが問われているのだ。